燃料電池開発情報センター(FCDIC)について
▶︎概要
代表からのごあいさつ
  • 横浜国立大学名誉教授
2010年7月に燃料電池開発情報センターの代表に就任いたしました。
何卒前任の片岡様同様一層のご指導ご鞭撻を賜りますよう宜しくお願い致します。

燃料電池開発情報センター代表
太田 健一郎

  • 元東京ガス副社長 顧問 片岡 宏文
  • 常任理事 羽藤 一仁

 

経緯・沿革
一般社団法人燃料電池開発情報センターは、燃料電池の技術開発および燃料電池システムの導入・普及促進を目的とするサービス機関として、1986年7月に設立された学術団体です。

History:設立に至る経緯並びに非営利型の一般社団法人発足までのトピックス

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会員・構成
当センターは、燃料電池に関わる国内の企業・法人を中心とする正会員、地方自治体等の団体を中心とする公共会員、大学・公的研究機関等の教職員を中心とする学術会員、海外会員、特別会員(独立行政法人、関係各省庁)から構成されています。
クリックするとPDFが開きます。

 

情報サービス活動
当センターは会員向けの情報サービスとしてアップデートな情報を掲載した機関誌「燃料電池」(季刊)の発行、会員各機関の当該年度の活動状況を盛り込んだ「日本における燃料電池の開発」(会員限定配布:巻末に会員の会社名を掲載)の発行、燃料電池シンポジウムの開催、研究会の開催(会員限定の講演会および見学会)、講習会の開催、海外技術動向調査などの活動を行っています。

 

FCDICのロゴについて(1994年制定)
  • 中央の白い◇と上下の頂点から出ているそれぞれ2本の白い線の組み合わせは積層セルをイメージしています。また、白い線を外に向かって間隔を拡げてあるのは発展・広がりを、両側の赤と青は燃料と空気をイメージさせます。

 

組織図

 

FCDIC活動指針:理念
  • 燃料電池の発展に資する活動を行います。
  • 燃料電池の基礎から応用に関わる情報を国内外に幅広く発信するとともに、意見・情報交換のための交流の場を提供します。
  • 環境にやさしいエネルギー社会、人類のゆたかな未来の実現に貢献します。

 

FCDIC年間活動行事予定
FCDIC研究会・講習会・シンポジウム等の開催予告
▶︎活動概要
FCDICは1986年7月に設立されました。以来、燃料電池に関する内外の技術開発に関する的確な情報を収集・蓄積し、会員相互および諸外国との連係を深めながら燃料電池の開発・実用化並びに導入・普及の促進に努めています。FCDICはこれからも各会員企業・機関のご協力を戴きながら、以下の事業活動を通じて燃料電池関連の情報サービス活動を続けていきます。

 

1.燃料電池シンポジウムの開催
燃料電池全般に関する研究発表会「燃料電池シンポジウム」を毎年5月に開催しています。
このシンポジウムはタワーホール船堀で開催され、多数の参加者を迎えています。会期2日間で約100件の研究発表と特別講演があり、FC関連の展示会も併設開催しています。またシンポジウム初日の夜の懇親会は学術研究・技術開発に関する貴重な情報交流の場となっています。

 

2.機関誌”燃料電池”の発行
  • 燃料電池の開発・普及促進の動向などに関する会員からの最新の情報をまとめるとともに、各種関連学会や海外の燃料電池開発促進機関からの情報を積極的に取り入れた”燃料電池”(邦文)を年に4回発行しています。”燃料電池”は記事タイトルの日英併記、英文アブストラクトの記事頭配置、図表タイトルの日英併記により、FCDICの活動状況を国内外の会員に連絡する機関誌としての役割を果たしています。
    なお、”燃料電池”(季刊誌)は会員企業・機関の個人および会員以外の方々にも頒布いたします。(PDF)興味のある方はお問い合わせください。

 

3.年報「日本における燃料電池の開発」の発行
  • 国内の燃料電池に関する研究開発の動向を概観するとともに、りん酸形、固体高分子形、ダイレクトメタノール形、溶融炭酸塩形、固体酸化物形などの各種燃料電池技術、およびその周辺技術、要素技術、応用技術:燃料電池を搭載したFCV(FCHV)、二輪車、車いすなどのについて、FCDICメンバー企業・機関個々の研究活動、普及活動状況を紹介した年報「日本における燃料電池の開発」(発表論文タイトル 付属)を発行しています。この年報は邦文と同じ内容を英文で併記し、国内及び海外会員に配布しています。2017年度版よりPDFにて頒布いたします。
4.講習会の開催
毎年、燃料電池関連の技術テーマを選び、その道のエキスパートを講師に招き、燃料電池技術関連の講習会を開催しています。毎年5月と12月には燃料電池を基礎から学びたい皆様向けに「寺子屋式燃料電池講習会」を開催しています。

  • 講習会におけるQ&A
    (講師 東京ガス 金子氏/2005年度講習会)

  • 講習会テキストの例
5.研究会の開催
毎年、燃料電池プラントの運転状況、各種燃料電池の技術的課題(燃料電池本体、材料、周辺機器、システム技術他)、運用システム、普及促進、コスト削減などさまざまな課題を取り上げ、講演会、見学会などの形式で「研究会」を実施して会員相互の技術交流の場を提供しています。
これらの研究会はFCDIC会員を対象として、各年度講演会、見学会をそれぞれ2回ずつ、計4回開催しています。

  • 講演会風景(JARI 渡辺氏の講演)

  • 見学会風景((独)海洋研究開発機構にて)
6.交流会による会員相互の交流
FCDICの会計年度は7月に始まります。年度始めの総会開催時(9月上旬)にあわせて、また、新年度には賀詞交歓会(1月中旬~下旬)を兼ねて交流会を開催し、会員相互の親睦と情報交換を図っています。

  • 賀詞交歓会風景
    (FCDIC太田代表の挨拶)

  • 立食パーティ風景
7.国際協力および国際会議の支援
重要度の高い国際会議等を支援しています。
8.FCDIC顕彰制度
FCDICの顕彰制度は創立30周年記念事業の一環として、下記の4つの賞を設定して、平成28年度に制定されました。

(1)産業貢献賞(本法人の活動に協力し、燃料電池の開発及び関連産業の振興に功績をあげた団体又は個人。)
(2)学術賞(燃料電池に関連する科学及び技術の進歩・発展に顕著な貢献をした個人)
(3)奨励賞(燃料電池に関連する科学及び技術の進歩・発展に顕著な貢献をし、当該受賞年で40歳以下の個人。または、燃料電池関連の中小企業で顕著な進展をとげ、燃料電池産業の振興に貢献した団体又は個人)
(4)特別功績賞(本法人の発展に寄与した団体又は個人。本賞は、毎年の顕彰をせず、30周年記念事業、及び 次回は40周年をめどに行う。なお、本賞の受賞対象者については、元会員または各種委員会等において本法人の運営に多大なる寄与を為した者も含むものとする。)

1.FCDIC顕彰制度規約
2.募集案内
3.応募書式:下腺をクリックして下さい。(Word)
(1)産業貢献賞
(2)学術賞
(3)奨励賞
4.送付先
〒101-0063 東京都千代田区神田淡路町1-19 お茶の水ビジネスビル 1階(101号室)
一般社団法人燃料電池開発情報センター 常任理事 宛
なお、電子ファイルでの応募も受け付けます。
詳細、またご不明の点は事務局までお問い合わせください。
電話番号:03-6206-0231
FAX番号:03-6206-0232
9.海外動向調査
  • 重要度の高い国際会議に出席し、燃料電池関連情報を機関誌等で報告します。

  • 海外燃料電池調査団報告書
10.WG活動
燃料電池は人類の豊かな未来を支える技術として将来の発展が期待されています。
FCDICでは燃料電池がどのような領域に応用されていくか、そのためには何が必要かを議論していきます。
▶︎会員名簿
2023.4.14更新
特別会員名簿
機関名 部署(グループ名)
カナダ大使館 商務部
技術研究組合FC-Cubic  
国立研究開発法人
産業技術総合研究所
省エネルギー研究部門
国立研究開発法人
産業技術総合研究所
エネルギー・環境領域
電池技術研究部門
国立研究開発法人
新エネルギー・産業技術総合開発機構
スマートコミュニティ・エネルギーシステム部 燃料電池・水素室
在日スイス大使館 Swiss Business Hub Japan
(スイス・ビジネス・ハブ貿易・投資促進)
特許庁 審査第三部
金属電気化学
ノルウェー大使館 通商技術部 通商技術部
2023.10.2更新
正会員名簿
機関名 機関名
IAV株式会社 東京ガス株式会社
  RX Japan株式会社   東芝エネルギーシステムズ株式会社
  アルバック機工株式会社   株式会社徳力本店
石福金属興業株式会社   TOPPANホールディングス株式会社
  稲畑産業株式会社   トヨタ自動車株式会社
  イムラ・ジャパン株式会社   トヨタ自動車九州株式会社
  岩谷産業株式会社   トヨタ車体株式会社
エア・ウォーター株式会社   豊田通商株式会社
  株式会社エア・リキード・ラボラトリーズ   トヨタ紡織株式会社
  株式会社エイチワン 日揮ユニバーサル株式会社
  英弘精機株式会社   日清紡ホールディングス株式会社
  AGC株式会社   日鉄ステンレス株式会社
  エヌ・イー ケムキャット株式会社   一般社団法人日本電機工業会
  NOK株式会社   日本特殊陶業株式会社
  ENEOS株式会社   日本化学産業株式会社
  ENEOS総研株式会社   一般社団法人日本ガス協会
  一般財団法人エネルギー総合工学研究所   日本ゴア合同会社
大阪ガスマーケティング株式会社   一般財団法人日本自動車研究所
  大多喜ガス株式会社   日本ミシュランタイヤ株式会社
株式会社ガスエネルギー新聞 燃料電池実用化推進協議会
  カールツァイス株式会社 株式会社ノリタケカンパニーリミテド
菊水電子工業株式会社 パナソニックホールディングス株式会社
  京セラ株式会社 日立造船株式会社
クラリアント触媒株式会社   広島ガス株式会社
株式会社KRI フォルシア・ジャパン株式会社
  ケマーズ株式会社   富士電機株式会社
  株式会社ケミックス   プラスチックオムニウム株式会社
株式会社神戸製鋼所   株式会社プロテリアル
JFEスチール株式会社 ボッシュ株式会社
  シェフラージャパン株式会社   株式会社本田技術研究所
  信越ポリマー株式会社 マクセル株式会社
株式会社水素パワー   マグネクス株式会社
一般財団法人石油エネルギー技術センター 三浦工業株式会社
大日本印刷株式会社   みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
  太陽石油株式会社   三井金属鉱業株式会社
  Taipower Power Research Institute,
TAIWAN POWER COMPANY
  三菱化工機株式会社
  田中貴金属工業株式会社   三菱ガス化学株式会社
中国電力株式会社   三菱重工業株式会社
  千代田化工建設株式会社   三菱商事株式会社
DIC株式会社   三菱商事RtMジャパン株式会社
  株式会社テクノバ   株式会社三ツワフロンテック
  公益財団法人鉄道総合技術研究所 株式会社明電舎
  デノラ・ペルメレック株式会社 森村SOFCテクノロジー株式会社
  デンカ株式会社 ヤマハ発動機株式会社
  電源開発株式会社   ヤンマーホールディングス株式会社
  一般財団法人電力中央研究所 理研計器株式会社
2022.3.31更新
公共会員名簿
機関名
山梨県産業技術センター
2023.8.2更新
学術会員-所属機関
(個人会員制ですが個人情報保護のため所属機関名のみ記載/会員77名)
茨城工業高等専門学校 東京都立大学
岩手大学 東京理科大学
大分大学 同志社大学
地方独立行政法人 神奈川県立産業技術総合研究所 東北大学
金沢大学 豊橋技術科学大学
北九州市立大学 長岡技術科学大学
岐阜大学 名古屋大学
九州大学 一般社団法人 燃料電池開発情報センター
京都大学 兵庫県立大学
熊本大学 福岡大学
群馬大学 国立研究開発法人 物質・材料研究機構
上智大学 放送大学
埼玉工業大学 北海道大学
信州大学 武蔵野大学
千葉大学 名城大学
中部大学 山口大学
筑波大学 山梨大学
東海大学 横浜国立大学
東京大学 琉球大学
東京工業大学 早稲田大学
As of January 4, 2024
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The Hydrogen & Fuel Cell Seminar USA
NARA Cell Tech Corp. Korea
Taiwan Institute of Economic Research (TIER) Taiwan